三井化学

企業概要

三井化学株式会社は、売上高1兆円を超える日本を代表する総合化学メーカーである。三井グループの中核企業の一つでもあり、その起源は1912年の三井鉱山における石炭化学事業にまで遡る。1997年に三井東圧化学と三井石油化学工業の合併により現在の姿となった。

「化学の力で社会課題を解決する」というパーパスを掲げ、自動車用素材、ヘルスケア、食品パッケージングなど、私たちの生活のありとあらゆる基盤を支える「基礎素材」から「機能性製品」までをグローバルに供給している。極めて高度な研究開発（R&D）力と大量生産への実装力を持つ、ディープテック・カンパニーである。

事業内容・特徴

事業ポートフォリオの大転換（トランスフォーメーション）に成功した企業として知られる。 かつては汎用石油化学品（バルク品）を中心とした事業構造であったため、市況の影響を大きく受ける体質であったが、現在はより高付加価値で特定の需要に応える機能性製品（スペシャリティ）へのシフトを鮮明にしている。

現在は大きく分けて、以下の3領域を成長の柱としている。

• ライフ＆ヘルスケアソリューション: メガネレンズの材料や歯科材料、不織布（マスク・おむつ素材）など。
• モビリティソリューション: 自動車の軽量化に貢献する樹脂製品やエラストマーなど。
• ICTソリューション: 半導体やスマートフォンの製造に不可欠な精密化学品など。 さらに、これらを支える「ベーシック＆グリーン・マテリアルズ（次世代の環境対応型素材事業）」を展開している。

イノベーションへの取り組み

素材メーカーにおけるイノベーションの難しさは、「自社が最終製品を作らないため、市場のニーズ（生活者の声）が見えにくい」という点にある。三井化学は、この「待ちの姿勢（素材を提供するから、顧客に用途を考えてもらう）」から脱却し、「自ら社会課題の解決策を構想し、そのために必要な素材や技術を提供する（ビジネスデザインを行う）」というアグレッシブなスタンスに舵を切っている。

その変革のハブとなるのが、「新事業開発センター（共創ビジネスデザイン室）」である。 岡部晃博らのチームを中心に、社内の高度なR&D部門の研究技術と、社外（シリコンバレー等のグローバルなスタートアップ、大学、投資ファンド、異業種企業）のエコシステムをフラットに繋ぎ合わせるダイナミックな「オープンイノベーション」を推進している。

単なる技術提携にとどまらず、コーポレートベンチャーキャピタル（CVC）的な機能を持たせたスタートアップへの出資機能や、アクセラレーターへの出向配置など、社員が「起業家精神」と「金融・投資のリアリティ」を持つ事業家肌へのトランスフォーメーションを図っている点も、同社の組織戦略の大きな特長である。